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東アジア高校英語教育GTEC調査2006結果より
─日韓比較から見えてくる日本の英語教育の成果と課題─
森下みゆき[Benesse教育研究開発センター研究員]
日本では、2002年に「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想」が発表され英語教育の改革が進められてきた。新学習指導要領では小学校高学年で外国語活動が必修となる。
隣国、韓国においても、小学校への英語教育の導入が11年前から行われているなど、改革が進められている。
日韓の高校生と教員、総計約8000名を対象に実施した調査結果から、日本と韓国との違いに目を向けることで、今後の英語教育の方向性について考えたい。
隣国、韓国においても、小学校への英語教育の導入が11年前から行われているなど、改革が進められている。
日韓の高校生と教員、総計約8000名を対象に実施した調査結果から、日本と韓国との違いに目を向けることで、今後の英語教育の方向性について考えたい。
調査について
「東アジア高校英語教育GTEC調査2006」は、2003年度及び04年度に日本・韓国・中国の3か国で実施した調査の継続調査である*1。この一連の調査は、日本と同様に外国語として英語を学ぶ東アジアの国々の英語教育の実態を把握し、成果と課題を明らかにすることで、各国の英語教育の改善に資することを目的としている。今回の調査は日韓2か国で実施され、両国の違いがより鮮明に見えてきた。ここでは、その中でも日韓の高校生の違いが大きかった「英語コミュニケーション能力」と「英語使用経験」の結果を紹介し、日本の英語教育の成果と課題について考える。- *1 本調査報告書ベネッセ教育研究開発センター(2007)『東アジア高校英語教育GTEC調査2006』報告書及び改訂版(第3章,5章,7章)は、http://benesse.jp/berd/center/open/report/eastasia_gtec/hon/index.htmlでご覧になれます。過去調査の結果は次の報告書にまとめられています。ベネッセコーポレーション編(2004)『東アジア高校英語教育調査:指導と成果の検証』、ベネッセコーポレーション編(2005)『東アジア高校英語教育GTEC調査:高校生の意識と行動から見る英語教育の成果と課題』
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