教職協働による選抜方式の検討と
学部間の連携の推進

　山口大学は、2001年に入学から卒業までの学生生活を総合的にサポートする組織「大学教育機構」を設置した。18歳人口の減少、国立大学法人化など、高等教育を取り巻く環境が変化する中で、学内で個別に行っていた先進的な取り組みを全学的に機能させるとともに、総合的な観点から教育環境を充実させていく必要があるという認識があった。そこで、「学生支援センター」「留学生センター」など教育に関する支援機能を１つの組織に集約。これらの機能の連携を強めることによって、新たな活動を展開していきたいというねらいがあった。
　同機構は、カリキュラムの編成や単位認定などを行う「大学教育センター」、入試全般にかかわる「アドミッションセンター」など、現在は５つのセンターで構成され、専任および併任の教員33人が運営に当たっている。設立から7年が経過し、学生への支援体制がいっそう充実したほか、学内には２つの好影響がもたらされた。
　１つは、同機構の様々な企画や事業を通して、学部同士の連携が活発になったことだ。学部を横断する組織の設立により、学部ごとの視点だけでなく、全学的な視点が強まり、会議などにおいて議論がまとまりやすくなった。
　もう１つの成果は、教員と職員の連携の深化だ。「大学教育センター」には「教育支援課」、「アドミッションセンター」には「入試課」というように、同機構のセンターごとに学生支援部の課が割り当てられ、教員と職員が密接に連携しながら業務を遂行している。この体制が制度面、および意識面において教職協働を深化させている。