自己点検・評価制度をデータベース化し
PDCAで教育の質を改善

　関西学院大学では、2004年の第三者評価の義務化を機に自己点検・評価の制度を刷新し、PDCAサイクルを強化した。1994年に初めて自己点検・評価報告書を発行し、以降3年ごとに発行してきたが、それまでの制度の内容や成果を見直し、問題点を洗い出したところ、大きな課題が浮かび上がったからだ。
　当時の自己点検・評価は、PDCAサイクルを意識し、独自に作成した評価項目を基に問題を抽出する仕組みで、報告書には、点検の結果と次年度の改善策を記していた。しかし、改善活動の成果をチェックするプロセスがなく、責任の所在が不明確だったこともあり、改善策は必ずしも十分に実行されていなかった。
　評価情報分析室の小野宏主幹は、「これからは大学教育の質の保証が国際的にも国内的にも求められるという考えから、学内に自己点検・評価を見直そうという声が高まった」と当時を振り返る。
　2003年、自己点検・評価に関するプロジェクトチームを結成し、大学教育の質保証についての論議を重ねた。翌年には、学内に向けて「新たな自己点検・評価」の実施大綱を発表。７年に１度の認証評価の実施年以外は、毎年、自己点検・評価を行い、社会への説明責任として、結果はすべて公表することを決定した。
　さらに、「内発的で自発的な取り組み」「目標に則した評価」「効率性の重視」など、９項目からなる新たな自己点検・評価の基本方針を示し、学内の意識の共有を図った。従来の評価項目も見直し、認証評価の内容に大学の個性を勘案して項目を追加した、新たなフォーマットを作成した。