“学生満足度と大学教育の問題点”より ＜ベネッセ教育総研＞　 (02/09)

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【解説】

　2001年ベネッセ文教総研（現ベネッセ教育総研）「大学満足度調査」n＝15,495の中で、大学生が「進路支援の体制」に対して厳しい評価傾向がでているのだが、それを掘り下げて検証したデータである。
　進路支援体制への学生評価を学年別にまとめたものである。「インターンシップや職場体験」「進路観育成」は学年があがるにつれて満足度は下降していき、逆に不満足度が上昇している。これらの項目は、学生がまだ自分の希望職種などを絞りきれていない段階では有効ではあるが、目標が定まりつつある段階では物足りなさを感じるのだろう。学生が目標を明確にできれば大学が用意した資料やセミナーが効果を十二分に発揮でき、「就職情報や」や「セミナー・講習会」の満足度はあがるだろう。逆に目標が明確になっていなければ、「宝の持ち腐れ」になってしまいかねない。これは、「モノ（情報提供）」「コト（セミナー）」だけではなく、親身に就職指導をしてくれるという「ヒト」でも同様である。この3項目については、私立大学に限った場合、学年があがるにつれて満足度が上昇している。
　これらは、各学年で求められる「進路支援」が異なることを示しているのではないだろうか。つまり、大学は4年間（実際には3年半くらいだろうか）での「進路支援の体制」ストーリーを策定する必要があるのだろう。高校では、「進路学習」のカリキュラムを策定し、高校1年から3年計画で熱心に指導されているところも多く存在する。しかし、大学進学率の上昇や大学入試が広き門になりつつあることなどから、自分の将来を深く考えずにAO入試や推薦入試などに飛びつく、いわゆる「同調志向」や「モラトリアム志向」の高校生が増えていることも耳にする。学年だけの違いではなく、将来のことをきちんと考えて入学してきた学生とそうではない学生など、個々の学生の実態が多様になっていると思われる。したがって、学年別だけでなく、学生の意識のレベル別などでカリキュラムを策定する必要があるだろう。さらに、一度策定したからといってそのままにすることなく、就職環境や学生の気質の変化などを踏まえて定期的に見直しをかけていくことが求められる。

進路支援体制への評価（2年〜4年まで学年進行）