今後、小学校5、6年生で週1回の英語が必修化されるといわれているが、小学校教員はこうしたことについてどのような意見を持っているのだろうか。

　まず、（1）「小学校で英語教育を行うことについて」賛否をたずねたところ、約7割が「賛成（賛成＋どちらかといえば賛成、以下同様）」と回答しており、小学校で英語を教えること自体への抵抗感は少ないようである（図2-1-1）。さらに、高学年の年間時数別にみたところ（図2-1-2）、どの時数でも半数以上が「賛成」しているが、時数が増えると「賛成」という意見がより多くなっている。また、図2-1-3で英語教育の担当経験の有無別にみたところ、「現在、担当している」「以前、担当していたが、今は担当していない」など担当経験がある方が、「賛成」という意見は多くなっている。

　いずれにしても、英語教育に関してはまだいろいろな条件整備が不十分で、教員の負担も大きい状況にもかかわらず、「小学校で英語教育を行うことについて」は、ある程度「賛成」という意見を得られているといえる。

　それでは、必修化、教科化に対してはどのような意見なのだろうか。図2-1-1でみてみると、（2）「小学校で英語教育を必修にすることについて」は「賛成」は36.8％と（1）の半数近くまで減る。また、（3）「国語や算数などのように、小学校で英語を教科として扱うことについて」は「賛成」は24.3％にとどまり、必修化、教科化という段階を追って、反対意見が多くなる。「小学校で英語教育を行うことについて」は「賛成」が多くても、必修化、教科化といった、一定時間必ず英語を教えたり、評価・評定が必要となることに対しては、まだまだ反対意見が多いようである。